アジア市場、景気後退懸念と商品価格下落でほぼ全面安

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要約 · なぜ重要か

金曜日のアジア株式市場は、商品価格の急落と世界的な景気後退への根強い懸念を背景に、素材・エネルギー株が売られ、ほぼ全面安で取引されている。オーストラリアのS&P/ASX200指数は、金融・ハイテク株に支えられ小幅高となり、10.20ポイント上昇の6,578.30。一方、日本の日経平均株価は0.88%下落の26,159.53で、ハイテク株とエネルギー株が重しとなった。オーストラリアでは、オースタルが米沿岸警備隊向け巡視船建造の33億ドル契約を獲得したことを受け、株価が22%超急騰。オープンペイ・グループは米国事業を一時停止しオーストラリアに再注力する計画で25%上昇した。日本の5月の失業率は2.6%に上昇し、日銀短観では大企業製造業の景況感が第2四半期にプラス9へ悪化し、予想を下回った。このほか地域では、台湾が1.2%下落し、中国、韓国、インドネシアが小幅安となる中、香港は祝日のため休場となった。

銘柄への影響 0

カバレッジ外企業 2

Austal Limited非上場▲ ポジティブ
需要関連度

Secured a $3.3 billion contract to build patrol cutters for the U.S. Coast Guard.

Openpay Group Ltd非上場▲ ポジティブ
資本関連度

Plans to pause U.S. operations and refocus on Australia, seen as positive restructuring.