オックスフォード・エコノミクスの主任米国エコノミスト、マイケル・ピアース氏は、4～6月期の実質GDP速報値が年率換算で前期比1.5％増と落ち着いた伸びにとどまったことについて、一時的な輸入拡大や在庫減少が全体を押し下げたもので、米経済の堅調さを過小評価していると指摘した。個人消費支出の増加が成長を支えた最大の要因だが、ガソリン価格の高止まりを踏まえると、下半期には一部の勢いを失う可能性が高いと分析。AI関連投資は引き続き主役だが、半導体輸入の大幅拡大により米経済全体への純貢献は限定的と見込む一方、AI関連以外の投資が3年ぶりの大きさで回復している兆候にも言及した。米経済と労働市場の底堅さを示す内容はFRBの見解を覆すものではなく、FRBが短期的にインフレに注力する姿勢を裏付けるとしている。