BMOの米国主任エコノミスト、スコット・アンダーソン氏は、第2四半期の実質GDP速報値が前期比年率1.5％増と市場予想を下回ったものの、内容は良好で国内需要の底堅さが確認されたと指摘した。個人消費は年率3.2％増と大きく伸び、財消費は5.2％増、耐久財消費は6.8％増となった一方、サービス消費は2.2％増と穏やかな伸びにとどまった。非住宅固定投資と設備投資はそれぞれ年率8.4％増、15.2％増と同社の予想を上回った。アンダーソン氏は、力強い個人消費と企業支出が国内需要を押し上げたと分析し、6月のPCE物価指数の伸び鈍化がFRBに政策金利据え置きの余地を与えたと述べたが、需要の強さを踏まえるとインフレ鈍化は長続きしないとの見方を示した。