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テック企業の自社株買いブーム、2%超はごく少数 凌志ソフトが計画で最高比率
7月以降、50社以上のテック上場企業が自社株買い計画を発表したが、大半は買い付け比率が低く、市場では株価浮揚効果への疑問が生じている。企業の買い付け計画によると、具体的な数字を公表した47社のうち、買い付け比率が1%を超えたのは13社にとどまり、うち3社が2～3%、1社が3%超、残りはすべて1%未満だった。すでに自社株買いを実施したテック企業39社を見ると、凌志ソフト、ST天璣、東軟グループの3社だけが2%を超え、それぞれ2.56%、2.36%、2.12%だった。一方、計画段階で最も高い買い付け比率を示した凌志ソフトは、発行済み株式総数に対する買い付け株式数の割合が3.11%に達している。専門家は、買い付け比率が低すぎると実質的な財務効果が生まれにくく、象徴的な操作と見なされがちで、一定の水準に達した高比率の自社株買いだけが市場の信頼を真に高められると指摘する。