Kurita Water Industries Ltd.

地球温暖化対策に貢献する銘柄で構成されるIndxx気候変動指数で、日本企業のパフォーマンスが好調だ。年初来の上昇率上位10社のうち4社が日本企業で、電池のジーエス・ユアサ コーポレーションが41%高、水処理の栗田工業が26%高、ゴミ焼却炉・水処理のタクマとパワー半導体のサンケン電気が共に23%高となり、同指数の5%高を大きく上回った。同期間の東証株価指数（TOPIX）は23%高。生成AIブームによる大規模データセンターの整備が消費電力と発熱量の増大を招くため、最先端の半導体製造や蓄電、冷却技術などに投資家の評価が集まっている。サステナブル投資に特化したインパックス・アセットマネジメントのオスカー・ヤング氏は、日本で大規模な半導体工場への投資が続けば恩恵を受けるのは半導体材料や製造装置メーカー、水処理、電力管理企業などだと指摘。総務省の資料によると、2040年のICTセクターの電力需要は20年比で最大27倍となる見込みで、エネルギー効率や冷却の重要性が高まっている。キオクシアホールディングスは米サンディスクと今後6年で日本に5兆円を投じるほか、韓国のSKハイニックスも日本での工場建設を検討。日本政策投資銀行の調査では、26年度の主要企業の国内設備投資計画は19.7%増となる見通しだ。一方、米ニューヨーク州はデータセンターの新規開発を1年間停止するなど警戒感も出ており、日経半導体株指数は今四半期にマイナス27%と急反落したが、ポーラー・キャピタルのティエモ・ラング氏はAI投資の加速傾向は続き、調整が環境インフラ企業の見通しを曇らせる可能性は低いとみている。