SK Hynix Incアンソロピックのダリオ・アモデイCEOがフロンティアAI開発のペースを巡る警鐘を示したことを受け、半導体株が米国・欧州・アジア市場で全面安となり、ビットコインは3%上昇して7万9400ドルをつけた。アモデイ氏は9月12日に公開したエッセイで、能力を増すAIシステムに伴う安全保障・人道上のリスクへの慎重な対応を求め、オープンAIのサム・アルトマンCEOやxAIのイーロン・マスクCEOも同調した。米国上場の半導体関連30社で構成されるフィラデルフィア半導体株指数は月曜の取引で5.9%急落し、アーム・ホールディングスが9.55%下落、マーベル・テクノロジーが約7.4〜7.5%下落、インテルが5.5〜7%下落して95.96ドル近辺で取引を終え、マイクロン・テクノロジーが5.25%下落して924.90ドル、ブロードコムが4.77%下落、アドバンスト・マイクロ・デバイセズが4.4%下落して486.80ドル、エヌビディアが3.36%下落して210.96ドルとなり時価総額から約1766億ドルが失われた。欧州ではASMインターナショナルが8.55〜10%下落、BEセミコンダクターが7.03〜8.4%下落、ASMLも6%超下落して時価総額から約336億ユーロが失われ、インフィニオン・テクノロジーズも7.7%下落、アジアではSKハイニックスのADRが7.6%下落しTSMCが1.2%下落した。ビットコインジャパンのフィリップ・ロードCEOは、ビットコインはAIのヘッジ資産ではなく金融秩序の混乱に対するヘッジ資産であり、本当の流動性ショックが起きればビットコインと半導体はまず共に下落した後に分かれると指摘し、FRB・日銀・英中銀の政策判断次第で世界的な流動性引き締めがAI関連株とビットコインへの圧力を長引かせる可能性があると警鐘を鳴らした。